ノート型とどう違う? 電子母子手帳のメリットと実施している自治体

2017.02.20

こんにちは、ライターの齋藤惠です。

ママにとって母子手帳は、子どもの成長や体調の変化を記録するための大切なツールです。

例えば、予防接種の日程管理や月齢別発育状況の確認など、赤ちゃんにとって重要な情報を自治体や小児科と共有することができます。

そんな母子手帳が今、新たな取り組みに乗り出していることをご存知ですか? その名も、“電子母子手帳”。これまでのノート型の手帳と何が違うのでしょうか?

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電子母子手帳の特徴は“記録、受信、共有”の3つ!

これまでの母子手帳の使い方は主に記録。妊娠中から赤ちゃんの様子を記録し、一定期間中の変化や異常を確認することのみに用いられてきました。

しかし、電子母子手帳ならそれ以外の活用法も可能になるようです。

具体的には、自治体のホームページにアクセスせずともママにとって必要な情報が届くようになっています。

支援制度、子どもやママ向けのイベント、保育園に関する情報までタイムリーに送られてくる仕組みです。

ネットでは正しい情報を探すことが困難な場合も多く、忙しいママや情報収集が苦手なプレママには電子母子手帳が心強い味方になりそうですね。

また、記録した情報を家族と共有できる点もノート型にはない魅力です。

日記のように写真付きで子どもの成長を記録できるので、単身赴任中のパパなどには嬉しい機能なのではないでしょうか。

電子母子手帳を実施している自治体は?

まだまだ始まったばかりの電子母子手帳。公式に実施している自治体は限られています。

2016年11月2日の時点では、千葉県(柏市、木更津市)、岐阜県(可児市)、大阪府(池田市、泉佐野市)、神奈川県(横須賀市、平塚市、鎌倉市、逗子市、伊勢原市、寒川町、大磯町、大井町、松田町、開成町、愛川町)、奈良県(生駒市)が実施しているようです。

神奈川県がより積極的に電子母子手帳を進めている印象を受けますね。これに追随して、今後も多くの自治体が実施をスタートさせることも考えられます。

電子母子手帳が将来的に主流になる可能性も!?

現代ではあらゆる媒体の電子化が進んでいます。母子手帳も例外ではないようです。

電子化によって個人情報の流出やデータの消失等の問題が心配ではありますが、近い将来は電子母子手帳が主流となる可能性も十分に考えられます。

現在お子さんをお持ちのママも、次回の妊娠時には電子母子手帳になっているかもしれません。

そのときにどう活用し、大切な子どもの情報をどう管理すべきか……今から考え始めても、決して早すぎることはないでしょう。

【参考リンク】
妊娠中から出産後までずっと使えるWeb母子健康手帳 | 電子母子手帳
電子母子手帳の取組みがスタートします | 神奈川県ホームページ



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