別居婚は違法? 別居婚のメリット&デメリットと生活費の計算法

2015.11.19

ウェブライターのうぇぶりんです。

別居婚という言葉は、最近では聞きなれない言葉ではなくなりました。有名人の中にも別居婚を宣言するカップルは少なくありません。

今回はそんな別居婚についてご紹介します。

目次

別居婚とは?

まず、はっきりさせておきたいのは、別居婚は結婚生活をしばらく送った後の別居とは違うということです。

別居とは、その言葉通り、夫婦や家族が離れて暮らすことをいいます。

その理由は、離婚前提であったり、海外、国内問わずの単身赴任だったり、夫からのモラハラが原因とさまざまです。主に結婚後の生活において途中から別居になる場合ですね。

それに対して、別居婚とは結婚当初から夫婦が離れて暮らすスタイルをとります。

遠く離れた土地の出身同士、結婚後も妻が仕事を続けるが、お互いの勤務地が離れているなどの理由が考えられます。

また、単身赴任などは別居婚とは呼ばれず、別居婚と似たようなスタイルとしては、平日は別々に過ごしながら週末を一緒に過ごすという週末婚が含まれるでしょう。

ひとつ言えることは、別居という言葉に対して、別居婚には前向きなイメージが伴うことが多いのではないでしょうか。

夫婦が別居婚を選択する理由4つ

別居婚のメリットとデメリット

(1)生活スタイル上の理由

結婚に関わらず、恋愛のスタイルなども多様化してきている現代。

独身期間が長ければ、急に他人と生活をともにすることは想像以上にストレスになることもあります。

中には、かなり若くして結婚したため、結婚後もお互いが実家暮らしのケースも。

お互いに生活リズムを崩されたくない、人と一緒に行動することが苦手などの事情がある場合には、別居婚を選択するのも有効でしょう。

本来であれば生活スタイルが大きく変わってしまうはずの結婚も、別居婚することで自分のペースが崩されずにすむため、負担を感じずに続けることができます

(2)仕事上の理由

結婚前に夫婦がそれぞれ別の場所で仕事をしており、それがその場所や地域でしかすることができないというような仕事上の都合であれば、別居婚を選択せざるを得なくなるでしょう。

仕事で活躍する女性が増えてきたことで、これまでの“結婚したら女性は退社する”という価値観も薄れつつあります。

どちらか一方が仕事を辞めるか働く場所を変えない限り、別居婚が続くことになるでしょう。

(3)子どもに関する理由

一方、または双方が再婚するという場合、すでに子どもがいるということもあります。

その場合、子どもへの影響を配慮し、別居婚というスタイルを選択する夫婦も少なくないようです。

これは時間をかけて子どもとの関係を築いていきたいという思いの表れで、将来的に同居することを見据えた別居婚とも言えるでしょう。

共同生活というものは、夫婦同士はもちろん、子どもにとってもストレスになることなのです。

(4)価値観に関する理由

結婚の形にこだわらない夫婦も増えています。

明確な理由がなくとも、「結婚したからといって一緒に住むのが当たり前ではない」と考える人も増えている様子。

これには、結婚が一番ではなく、あくまで生活の一部であり、自分のライフスタイルを守ることが大切とする価値観でもあります。

また、マンネリ化してしまうことを避け、いつまでも恋人同士のような関係でいるために別居婚を選択するという夫婦も。

夫婦の数だけ生活のスタイルがあると言えそうです。

近年は熟年層を中心に”卒婚”というスタイルをとる夫婦もいるようです。

卒婚に関する詳細は以下の記事をご覧ください。

別居婚のメリット4つ

別居婚のメリットとデメリット

(1)時間に融通が利く

別居婚であれば、これまでの恋人同士の関係だったころと生活スタイルをほとんど変える必要がありません。

一人暮らしをしていたころと同じように、好きな時間に起きて、好きな時間に食事し、休みの日に何をしようとうるさく言われることもないでしょう。

共に生活していれば些細なことで気を使わなければなりませんが、別居婚ではペースを崩されることがないのです。

(2)お互いに自立することができる

自由であるということは、それだけ責任が生じることもあります。

だらしない人や節制できないという人にとってはあまりメリットにはならないかもしれませんが、生活を別々にすることで自分のことは自分でしなければならなくなり、それによって自立した生活を送ることができます

(3)仕事に打ち込める

結婚すると仕事にも大きく影響するということが多いですが、別居婚では結婚前のスタイルを変えずに働き続けることができます。

これはキャリアを築きたいと考えている女性にとっては大きなメリットになると言えるはず。

考えたくはありませんが、仕事の環境を変えないことは、いざ離婚するとなったときの生活基盤を失わないことにもつながっていくでしょう。

(4)長く恋人気分でいられる

結婚して同じ家で生活するようになると、どうしても見たくない部分も見なければならなくなるでしょう。

それがだらしない姿だったり、みすぼらしい姿だったりすれば愛情が冷めてしまうかもしれません。

別居婚であれば、いつまでも恋人時代のような新鮮な気持ちで関係を続けることができますし、マンネリすることも少なくなると考えられます。

別居婚のデメリット5つ

別居婚のメリットとデメリット

(1)寂しさを感じる

結婚後も別々に生活するということは、これまでの恋人同士の関係とあまり変わらないことも少なくありません。

生活を共にしていれば当然一緒にいるはずの時間も、一人で過ごさなければならないのです。

仕事の休みが合わなかったり、仕事が忙しすぎたりする夫婦であれば、一緒にいられる時間は非常に少なくなってしまいます。

(2)子育てが大変

別居婚のまま子どもを授かることになれば、出産や育児に関して通常の夫婦のようなサポートを期待することはできないかもしれません。

また、両親が一緒にいないことは子どもに想像以上の寂しさを感じさせてしまうこともあるでしょう。

そのため、子どもが生まれたり、子育てが本格化してくることを理由に、別居婚を解消する夫婦も少なくないようです。

授業参観や運動会などのイベント事に一緒に参加することで、成長を見守ることも大切です。

事前に、子どもを授かった場合の対処法についても、しっかりと話し合っておく必要があるのではないでしょうか。

(3)浮気の可能性が高まる

別居しているということは、一緒にいる時間以外に相手が何をしているのか知ることができないということです。

当然、浮気をする・される可能性は高くなると言えるでしょう。

もし浮気をされていても気づきにくいですし、少しの疑惑が大きな不安を引き起こすこともあります。

精神的に自立し、お互いが深く信頼し合っていなければ継続は難しいのではないでしょうか。

(4)お金がかかる

生活の拠点が2つにわかれるため、当然そのぶんの生活費が余計にかかることになります。

家賃や光熱費、食費など、2倍とまではいかなくとも、同居している夫婦と比べれば出費は大きくなってしまいます。

結婚生活は長く続くもので、老後の生活にも目を向けなければなりません。

裕福な生活ができているのであれば大丈夫かもしれませんが、金銭的な負担の大きさと自由度のバランスをしっかりと見極める必要があります。

(5)体調を崩すと大変

結婚に限らず、同居するということはお互いのピンチを助け合うことができる環境になるということですよね。

しかし別居婚であれば、一人暮らしと同様に家事はすべて自分で行わなければならず、もし体調を崩すようなことがあっても助けてもらうことができません

緊急の事情があっても自分で病院に向かう必要があり、「一緒にいてくれたらな……」と感じることになるでしょう。

離婚せずに別居婚をするメリット・デメリットに関する詳細については以下の記事をご覧ください。

別居婚をうまく続けるためのコツ4つ

別居婚のメリットとデメリット
別居婚は一般的には「うまくいかないのでは?」と言われることが多いです。

そんな別居婚をうまく続けるためのコツを4つ紹介します。

(1)別居婚の期間を決めておく

どのような理由で別居婚をスタートさせたとしても、それをいつまで続けるのかは事前に話し合っておく必要があります。

ただ漠然と別居婚を続けてしまうと、意識に違いが生じて関係に亀裂が入ることもあるのです。

「子どもが生まれたら」「今の仕事が一区切りしたら」「まずは5年間」など、それぞれの生活に即したルールを作っておくとこで、不要な心配もなくなるでしょう。

(2)こまめに連絡する

一緒にいる時間が少ないわけですから、どうしても寂しさを感じたり疑いの気持ちを持ったりすることはあります。

できるだけそれを少なくするためにも、こまめに連絡を取り合うようにしましょう。メールはもちろん、電話も有効に活用すること。

ただし、電話は負担になってしまうこともあるため、お互いのペースを考え、数日に1回などあらかじめ決めておくといいかもしれません

デートの頻度についても話し合っておくと、寂しさで不安になることもなくなるでしょう。

また、別居婚だからといってお互いの家を行き来してはいけないということもないため、どちらか一方の家に泊まる日も定期的に作りたいですね。

(3)緊急の連絡にはすぐ対応する

普段の電話やメールはペースを崩さない程度に行っていたとしても、いざ緊急の連絡などがあった場合には優先的に対応するようにしてください。

夫婦はお互いを助け合うのが当然のことで、ここがないがしろにされてしまうと一気に不信感が募ります

他の用事があったとしてもできるだけ優先し、信頼関係を築いていきたいですね。

(4)困ったら相談する

一緒にいる時間が少ない分、話す時間も少なくなってしまいがちな別居婚。

何か困ったことがあったり、相談したいことがあったりしたら、ガマンすることなく相談するようにしましょう。

別居しているからといって、すべてのことを一人でこなしてしまう必要はないのです。

別居婚で妊娠したいと思ったら…

一番最初に話したように、別居婚は基本的に前向きなイメージとして捉えられることが多いです。

では、例えば結婚当初から別居婚をしていて、妊娠したいと思った時はどのようにすればいいのでしょうか?

それぞれ場合分けで解説します。

同居を選択できる場合

まず同居が選択できる場合は、同居することが一番の方法です。

一緒に過ごせる時間が増えるため、一番効果的だと言えるでしょう。

週末婚の場合

週末婚の時は排卵日など妊娠しやすい日を見逃さないようにしましょう。

早く妊娠したいと思っている時には、これでグッと確率をあげましょう。

単身赴任などかなり遠距離の場合

基本的に先ほどの排卵日を逃さないことなどが重要になってきますが、遠距離の場合、移動だけでもかなりの負担になってしまうことも。

基本的に無理はせず、お互いに配慮して、関係性を良好に保っておくことが重要です。

別居婚したときの戸籍と住民票の取り扱い

別居婚のメリットとデメリット
夫婦が離れて暮らすとき、戸籍や住民票はどうなるのでしょうか。

まず戸籍についてですが、入籍をした場合、そちらの戸籍に入るという意味で、別居や同居によって左右されるものではないと考えられます。夫か妻か、どちらの戸籍に入るかが重要です。

一方、住民票は住所がどこであるかが重要です。別居しているのであれば、当然のことながら住所が違います。

つまり、それぞれの住所で届け出る必要があります。別居婚の場合、戸籍の筆頭者と住民票の世帯主が違うということは大いに考えられます。

いろいろな手続きをする場合に勘違いのないようにしたいですね。

別居婚したときの扶養について

別居婚のメリットとデメリット
仮に妻が仕事を持っていない場合や収入が少ない場合、別居婚だと夫の扶養には入れないのか、という疑問をお持ちの方も多いと思いますが、大丈夫です。

日本年金機構のホームページによると、別居の場合でも、扶養に入る側の年間収入が130万円未満でかつ被保険者からの仕送り額より少ないときに被扶養者になれるとあります。

また、初めは夫婦二人だけだった生活も、年月を重ねていくと子どもが生まれ家族が増えていくこともあるでしょう。

その場合も三親等以内の直系尊属ですので、別居であっても親の扶養に入ることが可能です。

扶養に関する詳細は以下の記事をご覧ください。

別居婚の手当の取り扱い

別居婚になった場合、会社からの住宅手当や単身赴任手当などの手当の取り扱いに関しても考える必要が出てきます。

これは働く女性や、男性ともに考えるべきこととなってきます。

原則として、別居婚に関しては、法律で定められた手当はありません。なので各会社が任意で取り決めた規則の中で支給するものとなっています。

もちろん、別居婚の各ケースにもよるところもあります。

一度別居婚の前に会社にて手当の取り決めについて相談することをお勧めします。

別居婚は違法?

別居婚のメリットとデメリット
ここまで別居婚についてお話ししてきましたが、実は「別居婚は違法ではないか」とも言われているようです。

民法752条には以下のように記されています。

『夫婦は同居し、互いに協力し扶助しなければならない。』

これは夫婦の同居義務、協力義務、扶養義務を規定した条文です。そのため、同居しない別居婚はこの民法752条に違反することになります。

しかしこの法律には、この義務を果たさなかったときの罰則が規定されておらず、あくまで“夫婦の形”を国が示した指針にすぎないと考えられています。

そのため、夫婦間に同意があれば別居することも認められます。

では、この民法752条は具体的な効力を持たない条文かというと、そうではありません。

同意がなく、一方が家に帰ってくるように要求していたり、同居している夫婦の一方が突然家を出て行って帰ってこなくなったりした場合には、同居義務違反となってしまうでしょう。

なお、同居の請求をし、家庭裁判所から同居を命じる審判が出されたとしても、強制的に執行することができず、実効性にはとぼしいと言えます。

ただし、この同居義務違反が“悪意の遺棄”とみなされ離婚原因となることもあるようです。

これによって離婚原因があるとされた配偶者は、離婚時に慰謝料の支払いが発生するなど不利な扱いを受けることもあるでしょう。

別居婚する場合の生活費(婚姻費用)

別居婚のメリットとデメリット

生活費(婚姻費用)の分担

夫婦にはお互いに生活を助け合う義務があり、それは金銭的な面においても例外ではありません。

通常の社会生活を送るために必要な生活費のことを“婚姻費用”といい、これは夫婦がそれぞれの収入などに応じて同様のレベルになるよう分担しなければならないとされています。

つまり、一方が他方より収入が低い場合には、その分を相手に請求することができるのです。

婚姻費用の計算方法

婚姻費用をいくら支払ってもらえるのかを決めるために、まずは“基礎収入”を計算する必要があります。

計算式は以下の通りです(※「総収入」は年収のこと)。夫の年収が500万円、妻の年収が100万円、子ども2人を妻が引き取っている場合について考えてみましょう。

  • 給与所得者の場合……総収入×0.34〜0.42
  • 自営業者の場合……総収入×0.47〜0.52

基礎収入は、500×0.38+100×0.42=232万円となります。

次に、お金を受け取る側の婚姻費用を求めます。計算式は以下の通りです。

夫婦の基礎年収×(妻の指数+子の指数/夫の指数+妻の指数+子の指数)

夫婦の指数は100、子の指数は0〜14歳が55、15〜19歳が90となります。

14歳以下の子ども2人が妻の側にいるとすると、

232×(100+55+55/100+100+55+55)=約157万円

となり、およそ157万円が婚姻費用として必要な額と計算されます。これから妻の基礎収入を除いた金額である、

157−42=115万円

が、夫に婚姻費請求できる年額となります。月々9万6千円ほどです。

住宅ローンに関する婚姻費用

別居婚には様々なケースがありますが、婚姻費用でもめるケースの一つに、不仲がきっかけで別居し、その後の住宅ローンの負担でもめるケースがあります。

たとえば、現在住宅ローンを夫名義で支払っている住宅に、妻が住んでおり、婚姻費用以上の住宅ローンを夫が支払っている場合は、婚姻費から差し引かれるかどうかなどです。

この問題に関しては、まだ実務上の取り扱いが確定していないので様々なケースが考えられるのですが、確実に言えることは「住宅ローンの費用が全て生活費の支払いとして認められることはない」ということです。

とはいえ、様々なケースが存在するので、一度弁護士などに相談することが確実でしょう。

婚姻費用が減額、または支払い免除になる場合も?

夫婦の収入を元に計算される婚姻費用ですが、たとえば妻が働けるのに働かなかったり、不倫をしたことで家を出て行ったりしている場合には、夫婦としての義務を果たしていないと見なされ、減額や夫の支払いが免除されることもあるようです。

ただし、そういった問題がない場合での別居ではしっかりと生活費を受け取ることができるため、もし夫が支払いを拒否したような場合には、しっかりと請求するようにしましょう。

婚姻費用に関する詳細は以下の記事をご覧ください。

子連れの別居婚

子どもがいる場合の別居婚の場合は、基本的に子どもへの影響を考えないといけません。

そこで、子どもがいる場合の別居婚のメリットとデメリットに関して、まとめてみました。

子連れ別居婚のメリット

子連れ別居婚の時に挙げられるメリットは3点あります。

  • 家族の別の価値観が知れる
  • 子どもを優先できる
  • 生き生きした姿を見せることができる

まず挙げられるのが、家族の様々な形を見せることができる点です。現在価値観が多様化している中で、家族観に関しても様々な価値観を共有でき、柔軟な思考の手助けになります。

その上で、旦那さんと別居しているので、子どものことを第一優先的に見れるというメリットもあります。

子連れ別居婚のデメリット

一方で子連れ別居婚のデメリットも3点ほどあります。

  • 寂しくさせてしまう可能性がある
  • もう一方の親との関係性
  • 金銭的な影響

まず、別居婚ということなので、基本的に関わってくれる親が一人しかいないので、寂しくさせてしまう可能性があります。

また、もう一方の離れている親との関係性は希薄になってしまう可能性も挙げられます。

最後3点目として、基本的に別居婚はお金がかかるものなので、その金銭的な影響が子どもにいってしまう可能性もあります。

別居婚で離婚する場合の財産分与

別居婚のメリットとデメリット
夫婦が離婚する際には、財産分与が行われることになりますが、この財産分与請求ができるのは、夫婦のあいだに“共有財産”があるためです。

共有財産というためには家計が同一である必要があり、この“家計が同一か”ということについては、同居の有無で判断されることになります。

たとえば、最初は同居して結婚生活を送っていた夫婦が、途中から別居することになりその後離婚するというときには、“別居するときまでに貯蓄したお金”が財産分与の対象とされます。

そのため、最初から別居婚を選択した夫婦で同居期間がなければ、財産分与は一切されないということもあるようです。

別居婚している芸能人

別居婚のメリットとデメリット

内田裕也&樹木希林

1973年に結婚後、1年半の同居をへてから40年以上別居を続けている2人。不仲がささやかれることもたびたびありますが、離婚する様子は見られません。

一度、内田さんが無断で離婚届を提出した際には、樹木さんが離婚無効の訴訟を起こし、勝訴したということもあったようです。

樹木さんの乳癌発覚後は連絡する頻度が多くなったということで、世間にはわからない信頼関係で結ばれていると言えるのではないでしょうか。

川崎麻世&カイヤ

1990年に結婚した2人。不倫が報じられたこともある2人ですが、カイヤさんの束縛が激しいことが原因で別居することになったと言われています。

カイヤさんがヒステリックな様子で激高する姿も珍しくありませんよね。

それでも離婚しないというのは、この別居という距離感が2人にとって最適な状況なのかもしれません。

広末涼子&キャンドル・ジュン

2010年に結婚した2人。夫のキャンドル・ジュンさんはキャンドルアーティストとして活動しており、全国を回りながらの仕事のため、1年の半分以上は別居状態だと言われています。

広末さんは人気俳優との不倫が報じられたこともありますが、夫が家を空けることが原因となったのかもしれませんね。

まとめ

別居婚は、自立している女性が増えてきた現代の婚姻スタイルとして珍しいことではありません。ただし、子供ができたり、親の介護をしなければならなくなったり、生活環境は変わります。

そのときには慌てることなく、また自己中心的になることなく、夫婦でじっくり話し合うべきでしょう。

もし別居婚の可能性があるのなら、そのメリット・デメリットについて日頃から理解を深めておいた方がいいかもしれませんね。

【参考リンク】
健康保険(協会けんぽ)の扶養にするときの手続き | 日本年金機構

●追記/パピマミ編集部
●モデル/神山みき(れんくん)、貴子(優くん、綾ちゃん)

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