こんにちは、金融ライターの齋藤惠です。

今回はリフォームをお考えの方に朗報です。住居のバリアフリー化やソーラーパネルの設置などさまざまな理由でリフォームしなければいけなくなったとき、思い出していただきたい情報をご紹介します。

「工事費や初期投資が高額だから家には無理」と思っていた方の夢も現実へと近づくかもしれません。

リフォームしたいなら、まずは自治体で補助金をチェック！

「家をリフォームしたい」と考え始めたら、まずは自治体へ問い合わせてリフォームに関する補助金について聞いてみましょう。

リフォーム会社やハウスメーカーよりも先に自治体へ聞いたほうが安心です。

なぜなら、あなたが受け取れる補助金の種類やおおよその額を知った上で、具体的な内装・設備を考えた方が費用面で心に余裕が持てるからです。

メーカーに行けば、いやおうなしに魅力的なイメージが頭に浮かんでしまいます。

そこから料金について考えてしまうと、当初の見積りより予算オーバーになったり余計な注文をしてしまったりということが起こり得ます。

お金に余裕があれば大丈夫でしょうが、一般的にリフォーム費用はとても高額で無駄な出費は防ぎたいものです。

ですからメーカーで具体的な相談をする前に、「予算はいくらまでにするか」「補助金はいくら受けられそうか」「最低限どんなリフォームが必要か」などを明確にすることが無駄遣い防止のポイントです。

リフォームに関する補助金5つ

リフォームによって補助金が受けられる可能性があるのは、主に以下の通りです。

（1）老朽化した住宅のリフォーム
（2）バリアフリー化によるリフォーム
（3）エコハウス化によるリフォーム
（4）自治体独自の対象によるリフォーム
（5）リフォーム減税

いずれも各自治体が相談窓口になっているようです。（1）から（3）まではどの自治体も共通して行っているようです。

（4）は自治体によってあるところとないところに分かれるようなので、しっかり確認しておきましょう。

さらに、（5）の税金対策も忘れずに！　補助金とは別に工事完了後の確定申告によって所得税控除の措置が受けられます。

補助金を受け取るための注意点は？

なによりも、（1）から（4）の補助金をもらうためには「事前に申請を行う」ことが最重要です。

工事の着工前やメーカーとの契約前に自治体へ申請しないと補助金が受け取れない可能性が高くなってしまいます。

他にも細かい条件がついていることもあるので、やはり最初の項目でも述べたように、リフォームに関心がある方は最優先で自治体に問い合わせを行いましょう。

【参考リンク】
・住宅のリフォームに利用可能な公的制度一覧 | 京都市
・住宅リフォームを対象とした税の優遇措置の概要 | 一般社団法人 住宅リフォーム推進協議会（PDF）