結果は上司にバレない? 会社員の「ストレスチェック制度」への対処法

こんにちは。パパライターの矢山ユースケ@育休中です。

平成27年12月1日より、従業員数50名以上の事業場において、ストレスチェックを実施することが、事業者の義務になります(従業員数50人未満の事業者については、当面の間は努力義務)。

このため、みなさんの勤務先でも、ストレスチェックが行われる可能性が高いと思われます。

『1億総ストレス時代』と呼ばれる現代です。チェックの結果“高ストレス状態”と判定されてしまうことも考えられます。

今回は、ストレスチェックの結果が思わしくなかった際の対応について、ご紹介します。

ストレスチェック制度とは

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目的

ストレスチェック制度とは、ストレスに関する質問事項に労働者が記入し、その結果を分析して“対象者のストレスがどのような状態にあるのか”を調べる簡単な検査です。

『労働安全衛生法』の改正により、平成27年12月1日から労働者が50人を超えている事業者は毎年1回、この検査を実施することが義務付けられました。

ストレスチェック制度が行われる大まかな目的は、以下の通りです。

・労働者のメンタルヘルス不調の一次予防
・労働者自身のメンタルヘルス不調への気づき
・職場環境の改善

対象者

ストレスチェック制度の対象者は、原則として社長や役員などの“使用者”以外のすべての労働者となります。

つまり、常態として使用される正社員や契約社員だけでなく、派遣社員、日雇い労働者、パート、アルバイトなど、その企業の活動に関わっており、なおかつストレスを感じる可能性のある全ての人が対象となります(退職済みの人、産休・育休中の社員は対象外になる場合もあります)。

ただし、労働者が50人未満の事業者の場合は“努力義務”となるため、実施するかどうかは事業主の判断となります。

実施者

よく勘違いされることですが、ストレスチェック制度を実施するのは企業ではありません。ここは大事なところです。

制度を実施するのが企業の人事だったり上司だったりと思っている人もいますが、実際は以下の条件に合う人しか実施者にはなれません。

(1)医師
(2)保健師
(3)検査を行うために必要な知識についての研修であって厚生労働大臣が定めるものを修了した看護師または精神保健福祉士

つまり、企業内の人間ではなく、医療についての専門的な知識を持った部外者がストレスチェックを行うわけです。

実施に関するルール

ストレスチェック制度を実施する上で、事業者が守らなければならないルールがあります。

まず、ストレスチェックの結果を本人の同意なく実施者(医師、保健師など)が事業者に伝えることは法律で禁じられています

「テストで“問題あり”と判断されたらクビになるんじゃないか……」と不安を抱く人もいますが、その心配は無用。結果の通知に同意しない限りは会社に知られることは絶対にありません

続いて、ストレスチェックの結果で一定の要件に該当する労働者から申し出があった場合は、医師による面接指導を実施する義務があります。

これはどういうことかと言うと、ストレスチェックで“高ストレス者”と判断された場合、労働者は医師による面接指導を申し出る権利があります。

それを受けた事業者は、医師の意見を聞きながら必要に応じて就業上の措置を講じる必要があり(残業時間の短縮など)、それを理由に労働者の不利益になる取り扱いをすることは禁止されています。

労働者に高いストレスがかかっていて、それが就業上の理由である場合は、事業者は“労働環境”を改善しなければならないということです。

また、○○部や○○課などの集団ごとのストレス状況を分析し、必要に応じて職場環境を改善する義務(努力義務)もあります。

まとめると、事業者が守らなければならない大まかなルールは以下になります。

・ストレスチェックの結果を本人の同意なしに実施者から受け取ってはいけない

・一定の要件に該当する労働者から申し出があった場合、面接指導を実施しなければならない

・面接指導の申し出を理由として労働者に不利益な扱いをしてはならない

・個人や集団ごとのストレス状況を分析し、必要に応じて職場環境を改善しなければならない

会社のストレスチェック制度が義務化された経緯

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突然始まったような印象があるストレスチェック制度ですが、実は以前から“長時間労働者面談”というメンタル予防や過労死防止などを目的とした制度があります。

これは平成18年からスタートしていますが、月に80時間〜100時間超えの時間外・休日労働を行い、疲労の蓄積が認められる人が対象となっています。

しかし、企業からの反発や面談対象者の不適切なリストアップ等の影響から、徐々に実施されなくなり、労働者自身も申し出を行わなくなっていきました。

一方で、長時間労働者面談が始まった平成18年以降、精神障害の労災件数や自殺者数は減少するどころか高止まり、あるいは増加しているという現実があります。

それを改善しようとして義務化されたのがストレスチェック制度というわけです。

両者の大まかな違いは、長時間労働者面談が残業時間という“量”を重視していたのに対し、ストレスチェック制度は職場の環境や働かせ方などの“質”を重視している点です。

このことから、ストレスチェック制度は長時間労働者面談よりも大きな効果をもたらすことが期待されています。

ストレスチェック制度の流れ

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実施前

ストレスチェックを実施する前に、事業者はいくつかやらなければならないことがあります。

まずは“現状確認”。事業者は各事業所で行われている取り組みを考慮し、どのような形でストレスチェックを行うか方針を決めます。

方針が決まったら、それに沿って衛生委員会で情報の取り扱い方法やストレスチェック結果の利用目的などを“審議”します。

審議する内容には、

・誰がストレスチェックを実施するか
・ストレスチェックはいつ実施するか
・どんな質問票を用いるか
・どんな方法でストレスの高い人を選ぶか
・面接指導の申し出は誰にすべきか
・面接指導を依頼する医師は誰にするか
・集団分析はどんな方法で行うか
・ストレスチェックの結果はどのように保存するのか

などがあります。

ある程度これらの審議が固まったら、労働者に新しいストレスチェックの目的や実施方法などを説明して“周知”します

審議して決まったことは“社内規程”として明文化する必要があります。

実施

医師や保健師などによってストレスチェックが実施されます。内容の詳細は後述しますが、ストレスに関する質問票を労働者に配布し、それに記入してもらいます。回収は実施者が行います。

それをもとに、実施者がストレス状況の評価や面接指導の要否の判定を行います

実施後

提出された質問票をもとに個人分析を終えたら、実施者は結果を労働者に直接通知します

このとき、実施者は労働者にストレスチェックの結果を事業者に伝えても良いかを聞きます。

ここで同意しなければ事業者に結果を知られることはありません。

また、実施者は個人のストレスチェックの結果をもとに、会社全体のグループ分析(部署や職場全体)を行います。

その分析結果を事業者に提供し、事業者はそれをもとに職場環境を改善していきます。

高ストレス者認定された場合

高ストレス者と認定された労働者は、実施者から面接指導を推奨されます。それを受け、希望する労働者は事業者や産業医を通じて面接指導を申し出ます。

申し出を受けた事業者は産業医や保健センターなどに面接指導の実施を依頼し、医師が高ストレス者へ面接指導をします。

実施者は労働者のメンタルヘルスの状態に応じて専門の相談機関を紹介し、事業者には時間外労働の短縮や作業内容の変更などについて意見を述べます。

事業者は必要に応じて就業上の措置をとります。

ストレスチェックで実施される質問項目

ストレスチェックは質問票を用いて行われますが、質問事項については国が推奨しているものがあります。

以下、厚生労働省の『ストレスチェック制度導入マニュアル』より抜粋します(選択肢は4段階に設定されています)。

※総合的な採点方法
Aの項目で3つ以上要チェックがついた人は、面談指導や注意深いフォローが必要な高ストレス者と考えられます(Aで要チェックが多くついた人はB、Cでも要チェックとなる確率が高いため、Aのみの採点となります)。

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【A:あなたの仕事について(そうだ/まあそうだ/ややちがう/ちがう)】

1.非常にたくさんの仕事をしなければならない
2.時間内に仕事が処理しきれない
3.一生懸命働かなければならない
4.かなり注意を集中する必要がある
5.高度の知識や技術が必要なむずかしい仕事だ
6.勤務時間中はいつも仕事のことを考えていなければならない
7.からだを大変よく使う仕事だ
8.自分のペースで仕事ができる
9.自分で仕事の順番・やり方を決めることができる
10.職場の仕事の方針に自分の意見を反映できる
11.自分の技能や知能を仕事で使うことが少ない
12.私の部署内で意見のくい違いがある
13.私の部署と他の部署とはうまが合わない
14.私の職場の雰囲気は友好的である
15.私の職場の作業環境はよくない
16.仕事の内容は自分にあっている
17.働きがいのある仕事だ

※採点方法
・1〜7の回答で、“ストレスの大きい方2つの回答枝”が6つ以上あれば「仕事の負担度」要チェック状態です。

・8〜10の回答で、“ストレスの大きい方2つの回答枝”が2つ以上あれば「コントロール度」要チェック状態です。

・12〜14の回答で、“ストレスの大きい方2つの回答枝”が2つ以上あれば「対人関係」要チェック状態です。

・16〜17、11の3つに関して、“ストレスの大きい方2つの回答枝”が2つ以上あれば「仕事の適合性」要チェック状態です。

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【B:最近1か月間のあなたの状態についてうかがいます。(ほとんどなかった/ときどきあった/しばしばあった/ほとんどいつもあった)】

1.活気がわいてくる
2.元気がいっぱいだ
3.生き生きする
4.怒りを感じる
5.内心腹立たしい
6.イライラしている
7.ひどく疲れた
8.へとへとだ
9.だるい
10.気がはりつめている
11.不安だ
12.落ち着かない
13.ゆううつだ
14.何をするのも面倒だ
15.物事に集中できない
16.気分が晴れない
17.仕事が手につかない
18.悲しいと感じる
19.めまいがする
20.体のふしぶしが痛む
21.頭が重かったり頭痛がする
22.首筋や肩がこる
23.腰が痛い
24.目が疲れる
25.動悸や息切れがする
26.胃腸の具合が悪い
27.食欲がない
28.便秘や下痢をする
29.よく眠れない

※採点方法
・“ストレスの大きい方2つの回答枝”を選んだ質問の数を数え、1〜18に14個以上、19〜29に6個以上あればそれぞれ「心理的ストレス反応」「身体的ストレス反応」で要チェック状態です。

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【C:あなたの周りの方々についてうかがいます。(非常に/かなり/多少/全くない)】

Q.次の人たちはどのくらい気軽に話ができますか?

1.上司
2.職場の同僚
3.配偶者、家族、友人等

Q.あなたが困った時、次の人たちはどのくらい頼りになりますか?

4.上司
5.職場の同僚
6.配偶者、家族、友人等

Q.あなたの個人的な問題を相談したら、次の人たちはどのくらいきいてくれま
すか?

7.上司
8.職場の同僚
9.配偶者、家族、友人等

※採点方法
・1〜8で“ストレスの大きい方2つの回答枝”が5個以上入っていれば「職場内支援度」要チェック状態です。

・3.6.9の項目で2つ以上“ストレスの大きい方2つの回答枝”に入っていれば「家庭内支援度」要チェック状態です。

ストレスチェックを受けるメリット3つ

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(1)自分の精神状態を把握できる

年に1度ストレスチェックをすることで、自分のメンタルヘルスの状態を知ることができます。

心的負荷がかかっていることを自覚せずに働きつづければ自殺やうつ病などのリスクが高まるため、自分の状態を把握しておくことでそれを予防することができます

(2)労働環境の改善ができる

ストレスチェックで高ストレス状態にあると診断された人は、医師の判断によって部署の移動や労働時間の短縮、療養の必要性などについて検討されます。

自分ではなかなか上司にこうした条件を出すのは難しいですが、第三者を通すことでスムーズに労働環境が改善される可能性があります。

(3)職場全体の環境改善も期待できる

ストレスチェックのデータは集団ごとに分析されるため、部署や会社全体のストレス状況が事業者に伝えられます。

社員の多くが高ストレス状態になっているような過酷な職場環境の場合、事業者によって措置が必要と判断されれば職場全体の環境が改善される可能性があります。

集団ごとのデータでは個人情報が特定されることはないため、矢面に立つ必要もありません。

ストレスチェックを受けるデメリット

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基本的に本人の同意がなければストレスチェックの結果を事業者に知られることはありません。

しかし、逆に言えば同意があれば結果を知られてしまいます。

たとえば、上司が部署の皆に「ストレスチェックの結果は提出するように」と言ったとします。

当然、従う必要はありませんが、他の人は皆提出するのに自分だけは提出しないという状況になると、「あいつもしかして……」と悟られる可能性はあります。

また、面談指導を希望した場合は事業者側に結果を知られる場合もあります。

「会社が信用できない……」場合は

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いくら制度的に守られているとしても、「悪い結果だったことを知られたら、クビにされそう」「ウチの会社がそんな決まりを素直に守るとは思えない」「周囲の目が気になって、会社に申告する気にはなれない」と、思ってしまう方も少なくはないことでしょう。

実際、このストレスチェックを逆手に取り、「ストレス過多と判断された社員を、自主退職に追いやる方向で指導してほしい」と提携している心理カウンセラーに相談するような、とんでもない企業があるのも事実です。

私個人の見解としては、“勤務先が信用できるならば、結果を申し出て医師の面接指導を受ける。勤務先が信用できないならば、結果の申出は行わず、自分で対処する”と、考えています。

勤務先が信用に値する企業であるのならば、結果を素直に担当者へ伝え、医師の面接指導を受けるべきでしょう。

専門家のアドバイスを受けることで、ストレス軽減や解消のきっかけがつかめるかもしれませんし、会社側も負担の少ない部署への配置転換や時短勤務など、必要に応じたサポートを行ってくれるはずです。

勤務先が信用できない場合は、マイナスの影響も確かに否定できないので、会社側に結果を伝えないという選択肢もありだと思います。

ただし、その場合でも、ストレス過多である事実は変わらず看過できません。最寄りの心療内科などでカウンセリングを受けることをおすすめします。

「こんな会社、いつ辞めることになって構わない」という場合は、こちらも制度を逆手に取り、あえて会社側へ結果を伝えることで、医師の面接指導を受けるという手もあります。

ただ、その場合、勤務先は「ストレス過多の原因」のひとつであり、「信用できない会社」ということになりますので、これを機に退職及び転職を考える必要も出てくるかもしれません。

ストレスチェックが、自分でも気づかなかったストレスの有無を知るのみならず、勤務先に対する信頼関係を見直す良い機会になるといいですね。

ストレスを感じやすい人の特徴5つ

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(1)神経質

人間関係や仕事において神経質な傾向にある人は、普通の人よりもストレスを抱えがちになります。

他人のちょっとした失言を延々気にしたり、自分の仕事のやり方に異常なこだわりを持ったりするなど、四六時中気疲れしてしまいます。

(2)自信過剰

自分に対して過剰な自信を持っている人もストレスを感じやすいです。

常に自分は「すごい」と思い込んでいるため、少しでも叱られたり責められたりすると強いストレスを抱えてしまいます。

こういうタイプは仕事に対する責任感も強い傾向にあるため、ちょっとした失敗でも重大なミスだと捉えて深く落ち込みやすいです。

(3)自分に自信がない

反対に、自分に自信がない人もストレス耐性が弱い傾向にあります。

自分に自信がない人は常に他人から責められているような気持ちになるため、仕事に対するモチベーションが下がります。

モチベーションが下がると失敗を繰り返しやすくなり、さらに自信がなくなるという悪循環にはまってしまうのです。

(4)イエスマン

八方美人でどんな頼まれ事もつい引き受けてしまうという人も要注意です。

こういう人は自分の欲求を押し殺して他人の望むように行動するため、「本当はこういうことしたくない」という気持ちがどこかしらにあります。

しばらくするとそれが不満へと変わり、ストレスとなるのです。

(5)逃避癖がある

何か問題が起こったとき、それを自分で解決しようとせず他人のせいにするような逃避癖のある人もストレスをためがちです。

悪いことや面倒なことを他人任せにしている人は、他人を自分の都合の良いようにコントロールしようとします。

しかし、他人は自分の思う通りには行動しませんから、そのことにイライラしてストレスを抱えてしまいます。

会社でストレスをためない方法

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(1)問題が起こったときは協力を仰ぐ

ストレスをためがちな人は、何か問題が起こったときに我慢で乗り切ろうとする傾向にあります。

「自分一人でも徹夜すればいける」など、他人に迷惑をかけないように考えてしまいます。

しかし、それではいつか心身に不調をきたしてしまいます。何か問題が起こったときは、同僚や上司に状況を説明して協力を仰ぐようにしましょう

(2)何事も「今すぐ」やる

仕事を後回しにして期限ギリギリに提出する癖がついている人は、迫り来る期限に怯えながら暮らすことになります。

このストレスはやるべきことを後回しにすればするほど強くなっていきます。そのため、仕事はなるべく“今すぐ”やるようにしましょう

これだけでかなりストレスを軽減することができます。

(3)推測で判断しない

たとえば、与えられた仕事で分からないことがあったとき、上司に何回も聞くのは失礼だと思って推測で判断してしまうと、後々「俺が言ってたのはこういうことじゃない」と一層叱られる可能性があります。

また、推測で仕事をしていると常に「これで大丈夫かな」という不安がよぎり、心に余裕がなくなります。

推測で仕事をしても誰にもメリットはないため、不透明なことがあれば必ず確認するようにしましょう。

(4)マルチタスクはやめる

人間の脳は、同時にいくつかのことをこなせるようにはできていません。

そのため、マルチタスクで仕事を同時並行していると把握できないことが増えてきて、ストレスを抱えがちになります。

その結果、むしろ仕事が遅くなってしまうという本末転倒なことが起こります。

仕事はできるだけ1つのことに集中し、効率を高めるようにしましょう。

(5)運動と休息を大切にする

これは会社の中での対処法ではありませんが、ストレスフリーに仕事をこなすためにもプライベートの充実は大切です。

とくにストレス解消に効果があるとされている運動や趣味、睡眠などの時間は確保しておくようにしましょう。

(6)食事をしっかり取る

仕事が忙しくてきちんと食事をしていないという人もいると思いますが、体が不健康だと仕事の効率が落ちてストレスを抱えがちになってしまいます。

きちんと3食摂るようにし、カルシウムやビタミンCなどのストレス解消に効く栄養素を十分に取り入れるようにしましょう。

どうしても3食摂る時間がないという人は、サプリメントでも摂取できるのでそちらを活用してください。

(7)デスクの上を掃除する

部屋の掃除は“心の掃除”と言われることがありますが、これは会社のデスクにおいても同じことです。

デスクの上が書類や不要な物でぐちゃぐちゃになっていると、気が散って脳がストレスを感じてしまいます

いつもより10分前に出社してまずデスクの上を片付けるなど、常にきれいに保つようにしましょう。

(8)叱られても引きずらない

仕事をしていれば、上司や取引先の人に叱られることもあります。

人はいくつになっても叱られると落ち込むものですが、あまり引きずらないことも大切です。

叱られた内容は感情ではなく“理性”で聞き、修正すべき点をすばやくリストアップしましょう。

そして同じミスをしないための対処法を考え、答えが出たらあとは全て忘れてしまったほうがいいです。

「自分はダメなやつだ」といつまでも引きずっていても何のメリットもありません。

まとめ

いかがでしたか?

最近始まったストレスチェック制度ですが、内容をあまり把握してなかったという人も少なくないと思います。

ストレスチェック制度の目的や内容を正確に知っておくようにしたいですね。

●ライター/矢山ユースケ(IT系パパライター)
●追記/パピマミ編集部
●モデル/香南倉本麻貴(和くん)福永桃子神山みき(れんくん)杉村智子(まさとくん)ゆみ大上留依(莉瑚ちゃん)

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