ゴミ袋で浸水をブロック!? 家族を“水害“から守るポイント10例

【ママからのご相談】
3歳の子の母親です。先日、大雨だったときに実家の父から連絡がありました。「避難しろと連絡が来たから、これから公民館に行く」というのです。テレビなどで“避難指示”などのような言葉を聞いたことがありますが、実際に身近で起きたことで少し動揺しました。最近では、大量の雨が降ることがあるのでとても心配です。万一に備えて、身を守るためにはどんなことに気をつければいいか教えてください。

a 水害は事前の備えが大切です!

ご相談ありがとうございます。教育コンサルタントの佐藤理香です。

近年は、“バケツの水をひっくり返したような……”と表現される雨が多く降るような感じがしますよね。春から夏にかけては梅雨前線が出現しますし、夏以降秋にかけては秋雨前線も出て、大雨や長雨になります。さらに6月から10月にかけては台風による大雨にも注意が必要です。

子どもがいると、いざというときに対応するのでは遅いかもしれません。今回は、水害から身を守るためのポイントを、東京都が発行している防災用冊子を参考にお伝えしますね。

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まずは、最新の気象情報を確認する

「最新の気象情報を確認するなんて、当然じゃないか!」と思われることでしょう。ただ、気象情報を確認したときに、注意報や警報の意味を正しく理解できているでしょうか。大雨や長雨の場合は、以下のような警報が出る確率が高くなります。まずは、その意味を理解しましょう。

【注意報】
大雨などによって災害が起こるおそれのあるときに、気象庁が注意を呼びかけます。これに基づき、自治体が避難準備情報などを出したりします。

【警報】
重大な災害が起こるおそれのあるときに出されます。該当する地域で警戒を呼びかけます。自治体から避難情報が出されることがあり、注意が必要です。

【特別警報】
“警報”の発表基準をはるかに超えて、数十年に一度しかないような重大な災害の危険性が高まっている場合に発表されます。該当地域では、直ちに安全な場所に移動する必要があります。

水害から身を守るための10のポイント

(1)公共機関の情報を聞く

気象庁や自治体はテレビ・ラジオなどで防災情報を発信します。各市町村では、防災無線などでも避難を促します。自治体から避難情報が出たら、安全を確認して避難します。

(2)浸水危険箇所を知る

“海抜ゼロメートル地帯”という言葉を聞いたことがあるでしょうか。これは、地表の高さが、満潮時の海水面よりも低い土地のことをいいます。こういった低地帯では、大雨が降ると浸水や冠水するおそれがあります。自治体で浸水予想区域などを把握していると思いますので、自分の住まいが低地帯にあるか事前に確認しておきましょう。

(3)排水設備の点検・清掃

側溝や雨水ますの周辺にゴミがたまると、雨水が流れず浸水の危険性が高まります。定期的に、排水設備の点検、清掃を心がけましょう。

(4)浸水防止方法

浸水に備えるには、“土のう”“水のう”“止水版”などを活用します。自治体から配られるケースが多いでしょう。配られなくても、“簡易水のう”といって、ごみ袋に半分程度水を入れたものを隙間なく並べる方法もあります。止水版がなければ、長めの板などを利用することもできます。

(5)ひざ下まで水が来る前に避難する

浸水時にも歩ける水位の目安は、“ひざ下まで”です。水位が低くても、水の勢いが強い場合は、動けなくなる危険性もあるようです。水が流れてきたら高い所へ急いで避難します。

(6)地下・半地下から高いところへ避難する

地下や半地下家屋(地面より掘り下げられた家)は冠水しやすく、水圧でドアが開かなくなって逃げ遅れるおそれがあります。2階などの安全な場所に避難します。

(7)エレベーターは使わない

停電になったりして、エレベーターに閉じ込められる可能性があります。台風や大雨のときは、なるべく階段を使うようにします。

(8)冠水している道路に要注意

冠水している道路は、歩かないのが一番です。マンホールや側溝のふたが外れて転落する危険性があります。やむを得ず移動が必要な場合は、傘などで地面を探りながら移動します。

(9)台風は通り過ぎるのを待つ

自宅にいる場合は、外出を控えます。屋根や窓の補修などのために外に出るのも危険です。台風が接近したときに外にいる場合は、近くの施設で通り過ぎるのを待ちます。

(10)河川や海、用水路に近づかない

大雨や局地的な豪雨が発生すると、河川や用水路は水があふれます。台風のときは海も大荒れで波が高くなります。絶対に近づかないようにしましょう。


いかがでしたか?

いざというときはやっぱり焦るものです。今すぐには必要ないことでも、事前に予備知識を頭に入れておくだけで、いざというときにさまざまな工夫と対応ができると思います。

【参考文献】
・『東京防災』東京都総務局総合防災部

●ライター/佐藤理香(教育コンサルタント)

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